キャッシングは申し込むと誰でも利用できるわけでなく、消費者金融会社が行う審査に通らないといけません。審査の基準は明確ではなく分からないものですが、調査される項目を知ると条件を満たしているか自己判断ができます。
この記事ではキャッシングに申し込むため求められる条件や審査内容を明確にし、はじめて利用する場合でも分かりやすく解説します。現金を借りたいと考えているときはこの記事を参考にすると申し込むためのコツをつかめ、審査に通りやすくなると思います。
申し込むために求められる条件とは？
キャッシングを申し込むために必要な条件は4つあり、満たしているか確かめて手続きをする必要があります。
1つ目は満年齢が20歳以上であり、未成年者や高校生は親権者の同意があっても利用できません。2つ目は収入が安定していることになり、きちんと職場に勤務して月々の給料をもらう必要があります。また、自営業や水商売など状況次第で収入にバラつきがあると厳しく、正社員やパート・アルバイトとして職場で働いて稼ぐことが必要です。3つ目は利用した金額を返済できる能力を有することで、収入の状況に応じて限度額が決められます。ただし、過去に滞納した場合は回数が複数回になると厳しく、心当たりがあれば申込みを取りやめることが望ましいです。4つ目は審査基準を満たすことであり、雇用形態や勤続年数、年収が会社の求める数値を上回る必要があります。
審査で見られるポイントとは？
審査は「返済能力を有すること」をチェックするために行い、書類の内容と在籍状況、信用情報、属性を調査します。書類の内容は身分証明書で本人であるか確かめ、それぞれの欄には正確な情報がきちんと記入されているか調べられます。在籍確認は審査の担当者が勤務先に直接電話をかけ、本人が出なくても他の人が出てもいると返答すれば問題なしです。信用情報は申し込む前にローンやクレジットカードを利用していると履歴を調査され、金融事故や滞納、延滞があれば返済能力が低いと判断されます。また、携帯電話の端末価格を分割払いにしている場合も記録され、きちんと支払っていない場合は注意が必要です。
審査で確かめる属性とは何なのか？
属性は多くの項目がありますが、審査の結果は総合的に判断してから出されます。主な項目は収入、他社借入件数や金額、勤務先の規模、勤続年数、借入希望額は重視され、きちんと確かめてから申し込まないと審査に通りにくいです。
借入希望額は申込書に必要な金額を記入しますが、年収や生活費に合わせ無理なく返済できるように決める必要があります。金額を多くすればそれ相応の収入を確保し、なおかつ返済能力が高くないと厳しいです。また、50万円を超える場合は収入証明書が必要になり、なければ利用限度額は少なくなります。このため、審査に通ることを第一に考えるなら10万円以下など少なくし、ある程度利用して問題なく返せるなら上げるようにすると良さそうです。
収入は消費者金融会社のキャッシングは総量規制対象になり、年収の3分の1を超過しないように借入希望額を決める必要があります。また、他社借入があればその利用限度額を合わせて超過しないようにする必要があり、曖昧であれば信用情報機関で開示してもらうと正しく決めやすいです。
勤務先の規模は大きいと収入が安定し、逆に小さいとなにかしらのトラブルが起きると解雇されるリスクがあるとみなされやすいです。勤続年数は長くなれば安定した収入が見込めますが、短いと将来性がないと判断される傾向があります。このため、転職を繰り返すことや正社員にならずにパート・アルバイトの状態のままでは厳しく、利用できても限度額は制限される傾向が強いです。
借りにくい人やできない人には特徴がある
借りにくい人は安定した収入があっても少ないと審査に通りにくく、雇用形態がパート・アルバイトになると通過しても利用限度額は低くなります。審査の基準は借入希望額によって変わってくるため、高くすると自身の収入の状況を把握していないとみなされやすいです。また、信用情報機関に照会するときに借入の経験がなければ白紙になり、約束どおりに返済ができるか判断しにくく利用限度額を少なくする傾向があります。
消費者金融会社の公式サイトでは利用できない条件として「反社会的勢力」に属することが明記され、過去に大手銀行や会社と暴力団関係者への融資があったために一切の資金提供を行わなくなりました。このため、申込者が属していると虚偽の情報で申し込んでも審査に通らないため、借金をするなら別の方法を考えることが大事です。
まとめ
キャッシングには利用した金額を約束どおりに返せる能力を確かめるため、申し込むと担当者が審査を行います。審査で確かめる項目は収入の状況や安定性、返済能力や信用度であり、会社が求める基準を満たしていないと利用できません。
審査に通るためには未成年者や反社会的勢力は利用不可のため、該当していないか確かめて申し込む必要があります。申込書に記入するときは虚偽の情報で審査を有利に進めようと考えると調査で必ず判明し、審査に落ちて申込履歴が記録されて逆効果です。